日本はグローバル利権の植民地なのか～海外で破綻したコロナワクチンの最終処分場？という支配構造～

臨時国会が先週10月３日から始まっていますが、岸田総理の所信表明演説はいかに…？かつて霞が関勤務をしていた頃は、どの課にいても、所信表明や施政方針演説に盛り込む内容はないかとのお達しが必ず省内から来たものです。これを短冊と言って、内閣官房で、集まった短冊をガッチャンコすれば総理の演説は出来上がり。そんな光景を思い起こすものでした。安倍、菅両政権のもとで緊張感を強いられた官僚たちは、岸田政権下で安堵…？

たぶん、安保も経済も国民の健康まで、日本がこれほどの国難に直面するのは戦後初めてでしょう。これをどう切り抜いていくか、こんな時に必要なはずの政権としての覚悟と国民への呼びかけがまるで見られず、経済を中心に個別の措置が並べられているだけ。総裁選のときは安倍政権の向こうを張るが如くキャッチを並べた岸田総理でしたが、政権一年が経っても「新しい資本主義」はどこが「新しい」のか分からずじまい。

どうもそれは「構造的な賃上げ」のようですが、労働生産性が上がらねば賃金など上がりませんし、企業にとっての生産性とは一人当たりの売上であって、売上は総需要が拡大しないと増えません。「同一労働同一賃金」と言いますが、業績が厳しい時に経営者が考えるのは、これを大義名分とした正規労働者の賃下げだそうです。「賃上げと、労働移動の円滑化、人への投資という三つの課題の一体的改革」と言葉だけが踊っていますが、人口減少社会の日本経済では企業が余剰資金を海外投資にふりむけてしまうなかで必要なのは、やはり国主導の需要拡大。これを真ん中に置かなければ個別の施策も動かないでしょう。

では、「成長のための投資と改革」は？重点は科学技術・イノベーション、スタートアップ、ＧＸ(グリーントランスフォーメーション)、ＤＸ(デジタルトランスフォーメーション)の四分野、そしてＧＸとは、カーボンプライシング、トランジション・ファイナンス、アジア・ゼロエミッション…とカタカナが並び、これでは普通の日本人には何を言っているかわからないでしょう。やはり岸田政権の裏にあるのはグローバル利権…？ＧＸとは再エネであり、それとカーボンプライシングを組み合わせれば炭素税…ＣＯ2削減という海外利権には勝てないので日本国民には増税しますよ、これがカタカナに隠れた真意…？

財務省から予算を取るのが官僚たちの最大の仕事。官邸主導となった霞が関で総理の演説にと官僚たちが懸命に短冊を送るのも予算を取りやすくするため。その官邸がグローバリズム勢力のほうを向いていれば、日本は個別政策のレベルでも海外利権に奉仕する国になる。こういうことを言う国政政党があるとすれば参政党ぐらいでしょう。

では、他の野党は？統一教会と国葬しかテーマがないのか、今国会ではどうもこれらをテーマに結束するそうですが、本会議や予算委員会の「テレビ入り」に出たがり、次の選挙向けにメディアで注目されたい野党議員たちは、ワイドショーレベルの質疑に集中するのが通例です。それを見た国民の間で政権支持率が低下する。これがグローバル勢力をバックとするマスコミが政治を支配する日本の構図。野党はそれへの加担者でもあります。

これとは距離を置く参政党としては、日本はそんなことやっている場合ではない、国民にとってもっと喫緊の関心事であるはずの「国のまもり」や「健康のまもり」に焦点を当てた国会活動を行う方針です。一議席しかないので質疑の機会は殆どありませんが、答弁が閣議決定されることで政府全体を拘束するという意味で各委員会での大臣答弁よりも重い答弁を引き出せる質問主意書を何十本も用意しているところです。

新型コロナについては、子どもへのコロナワクチン努力義務のみならず、４歳以下にも打たせる？オミクロン対応型で日本人を人体実験の対象にする？誠にクレージーなことが横行していますが、やはり政府与党は日本国民の健康などどうでもよい「今だけ、カネだけ、自分だけ」のグローバリズムの支配下に置かれているのか？

本コラム欄では以前、食料や農業の切り口からこの問題で取り上げましたが、これは医療やコロナワクチンもそうです。今回は、この問題を取り上げてみます。

●国民の健康ではなく、製薬利権の方を向いているのが日本の医療？

よく言われることですが、日本では高血圧症で医師にかかる方が実に多いなかで、適正血圧の数値が140から130、そして120へと引き下げられてきました。これを10下げるごとに6～7,000億円、降圧剤の売上で製薬会社の収益が増えるとか。しかし、身体の状況は各人各様であり、人によって適正血圧は異なるそうで、特に高齢者の場合、血管が弱っているために、脳に必要な血液を送るのに必要な血圧は高くなるのは当然であって、これを降圧剤で無理に引き下げれば、脳の血流の減少で認知症に…武田邦彦先生が仰っています。

まさに国民の健康よりも製薬利権に奉仕しているかにみえる日本の医療。このことを実感させられた経験が私にもあります。二年半ほど前に膝の関節炎になり、歩行が困難になったときでした。整形外科に行くと、膝の水を抜かれ、注射をされたのですが、一向に改善しないので、大学時代の旧友である東大医学部出の臨床内科の名医に訊いてみたところ、膝にロキソニンを湿布して保冷剤を乗せ、サポーターで固定して20分、これを一日三回やればすぐに治るとのこと。言われた通りやってみたら、本当にそうでした。

ではなぜ、医師は最初からそう言ってくれないのか？「だって、湿布では保険点数にならないでしょ。水を抜いたり注射したりすると、かえって膝に悪いからやめたほうがいい。」

●米欧で使われなくなった抗がん剤を使わないと日本ではがん指定病院を取り消される！

この医療の体質が、実は、グローバリズム利権に支配され、それに奉仕するものでもあることを確認させてくれたのが、松田政策研究所CHでの田丸滋・日本プラズマ療法研究会理事長からの、日本のがん治療に関する発言でした。同氏によると…

「日本でのがんの標準治療とは、06年がん対策基本法で定められたもの。がんの延命率は当時極端に低かった。法律の趣旨は素晴らしかった。しかし、国会で法律ができて、実施の際に自治体におりた時点で、とんでもない附則がついた。」

「当時、日本は5年の延命率、欧米だと10年延命率。日本は外科医が95％、内科医5％だが、欧米は半々。それは、日本では胃がんが多かったから。その状況に対し、終末医療のシステムの構築なども含めて法律の趣旨は良かったのだが、『標準治療をしない病院は指定を取り消す』という文言が盛り込まれた。がんの治療費は一人当たり1850万円で、年間30兆円の市場であり、そのトップに立つ機関ができた。そこに利権構造ができた。」

「それまでは臨床医は、患者はみんな違うので、それぞれに合った治療をしていた。それが、その後は、別の治療をすると下手をするとクビになってしまう。医師としては、患者を救いたいのに、例えば免疫治療などができない。苦悩になっている。やりたい治療ができない。患者も治療を選択できない。人の命とどっちが大事なのか？」

「標準治療は３つ。うち、手術と放射線治療は仕方ないが、もう一つが抗がん剤の投与。日本だけ、こういう括りをしている。米欧では色々な方法を使っている。しかし、例えば抗がん剤では、細胞分裂を防ぐ薬があるが、がん細胞以外の正常細胞まで抑えてしまう。それだと助からない。抗がん剤による認知症の問題もあるが、一切、蓋をされた。ＤＮＡ合成阻害剤など、先進国で使っているのは日本だけ。米国が驚いていた。」

「1980年に米ＦＤＡが抗がん剤の効果について10年フォローした。生存者は同じ。つまり、莫大な医療費と副作用で患者がさいなまれるのに、効果はない。それで米国では抗がん剤を禁じた。先進各国はそれに倣って使っていない。使うのは例外的。米欧では免疫療法が多いが、日本では例外的にしか行われないし、下手をすると指定を取り消される。」

「がん対策基本法は議員立法なのだからと永田町に嘆願してきた。一行加えればいいだけ。『医師及び患者が望む治療を認める。』とにかく、何かわからないが、そのハードルが高い。ぜひとも参政党で議員立法を実現してほしい。その一行で患者も助かるし、医師も望んでいる方向だ。国民目線からは当たり前のことである。」

●専門家が理解しないままのもとで政府与党が海外ワクチン利権の支配下にある…

この田丸氏の話は、米国の製薬利権が米欧では売れなくなった抗がん剤を日本なら売れると、日本の医療利権を支配下に置いて日本を最終処分場にして日本人のがん死亡率を高めている構造を思わせるものですが、実は、これが露骨に行われているのがコロナ騒動であり、コロナ禍のもとで接種が進んできた「遺伝子型」言われるmRNAワクチンです。

すでに、松田学・通信vol.235(2022.10.3)でも番組としてご紹介しましたが、この問題を分かりやすく整理した決定版といえるのが、過日配信した井上正康・大阪市立大学名誉教授との対談。大変重要な内容ですので、以下、ここでの井上先生の発言を紹介します。

・9月20日開催の「子どもへのワクチン接種とワクチン後遺症を考える超党派議員連盟」の第二回総会（事実上、参政党が主導）に出席した感想は…「自民党は出席ゼロだった。政権与党が本気で考えてくれないと。野党だけでは事態は動かない。与党は分かっていても動けないという事情があるのかも。それを動かすためには世論が正しく構築されることが重要。この問題に政党として正面から向き合っている政党は参政党が唯一。ワクチンについては主義主張を超えて考えないと、悔いを残すことになる。」

・厚労省が子どもへの接種の努力義務を定めたことについては…「いつの間にか厚労省が自治体に通達。努力義務も強制ではなく、あくまで要望。きちっと理解している首長がおられる自治体ではそのまま接種券を送らずに、要望している人だけに送るというワンクッションを置く、河村・名古屋市長が議連にオンラインで出てきてそうおっしゃっていた。そうした二段階で考えていくという自治体が出てきた。」

「なぜ政府は接種させるのか、この根本的な原因は現場での医療専門家が正しい知識を持っていないこと。デルタ株までは血栓を作るタチの悪い風邪で、警戒する理由はあったが、オミクロンはプラス荷電が激増しているので、感染力が強くなったが、発症は少なく、発症しても喉風邪。そういうことを専門家が理解しなければならない。政治家にはそれを超える理解は無理なのだから、メディアに出てくる専門家が煽らないことが大事。本当にワクチンをわかっている専門家がテレビに出ることはない。ミスリードの原因。」

●日本はワクチン植民地に…重症化が減少したのはワクチンではなくオミクロンだから

・現在、重症化が減っているのはワクチンではなく、オミクロンだからではないか…「去年から二回打つとブレークスルー感染した。二回打っても効かなかった。打った人と打たなかった人で、二回打った人がより多く罹っている。厚労省がデータ計算を間違えて、未接種者が感染しやすいとして、河野さんが有効安全と言ったが、未接種に入れた接種者を除いたデータでみると、逆に接種者ほうが感染率が高い。」

「もともとオミクロンは重症化しにくいので、ワクチンを何度も打ったから自分は感染しても重症化しなかったと言う岸田さんの発言はおかしい。打っても打たなくても重症化しない。だから、海外はノーガード戦略に移行した。岸田さん自らが、海外要人との会談ではマスクを外すというダブルスタンダード。これが日本の情けない文化。分かっているけれどできない。それがアキレス腱になっている。」

・日本はワクチン植民地、アジアのワクチン拠点に…「オミクロンになっても、怖い怖い…と、ワクチンを打たせる前提になっている。モデルナ社が日本へ工場進出、10年長期契約、日本をワクチン植民地に。海外ではワクチン市場が冷え込んでいる。リスクがあることが分かってきた。いまや、三回目接種率では世界で三番目の接種国が日本(65％超)。イスラエルは頻回接種で感染爆発してワクチンパスポートをやめた。」

「モデルナ社はmRNAの基本的デザインでパテント、だから、アジアで独占的に使いたい。パテントの件でファイザー社を訴えている。アジアに出てくるなどして独占。アジアで信頼の高い日本を基地にして、モデルナの製造工場。また、ＷＨＯのブランチが日本に、米ＣＤＣは東京に拠点、そしてモデルナの進出。この三方から、日本はアジアのワクチン拠点として確保された。」

「米議会の中で、mRNAワクチンは失敗だったとオフィシャルに議論されている。欧米ではマーケットとしては終わりつつある。それが、日本を軸にしてアジアでのマーケットをモデルナが独占しようとしている背景にある。三方からとなると、厚労省は言いなりにならざるを得ない。日本はグローバル利権にますます従属する国になった。」

・二つの利権がある…「海外では旅行客が大きく移動している。日本から海外は楽だが、帰国のときが大変。ＰＣＲをやりまくり、ワクチンを打っていたらＯＫ。異常なバイアス。」

「これだけ接種率の高い日本が感染者数世界一。ＰＣＲ陽性者が世界一であり、75％の陽性率だから、検査数を増やせばあっと言う間に感染者数トップになる。ＰＣＲ利権とつながっており、ワクチンの導入がやりやすくなる。両者が抱きあわせで進んでいる。」

●自然免疫力の低下などワクチン接種の４つのリスク…そのメカニズムとは

・ワクチンが自然免疫力を低下させる…「もともと、今のワクチンは血中抗体を増やすものであり、血管に入らずに喉にとどまるオミクロンとは関係ない。130年前のロシア風邪以来、130年間、ウイルスは抗体を上げないようにと、人間と共進化してきた。だから、ワクチンを打っても抗体はすぐに下がるようにできている。抗体を上げるとＡＤＥ（免疫依存性感染増強）のリスクが高くなる。宿主がいなくなるとウイルスも困る。コロナの人間との折衷案が、抗体がすぐに低下するメカニズムだった。そして、抗体は免疫のごく一部に過ぎない。口中の自然免疫が最重要。そこを突破されたときに血中抗体が作用する。」

「従来の皮内ではなく筋肉にいきなり注射するmRNAワクチンは、脇の下から頸動脈へと入り、ポリエチレングリコールで包んであるので、それがアナフィラキシーショックを起こす。しかし、今回はそんなものは序の口。ワクチンの構造そのものが自然免疫を低下させてしまう。打てば感染症に罹りやすくなる。ふだんはおとなしいウィルスが、バッと働き出す。帯状疱疹もそう。これはファイザー社の内部資料ではわかっていた。75年間隠そうとした。カバーできない被害者の発生が分かっていた。それを一気に人体実験に広げたのが、世界でいま起こっていること。」

・ワクチン禍のメカニズムとは…「mRNAは血中ですぐに分解されるものだが、そうならないようウラシルを使って構造を変えて、長期間分解されずにスパイクをつくり続けるという知恵を絞ったデザインになっている。その構造そのものが免疫系のシグナルに色々な作用をすることが、去年のネイチャーやサイエンスで明らかにされている。」

「免疫系の『斥候』の信号をおかしくして、細胞性免疫をおかしくする。それが梅毒やがんなどにも…。免疫力があれば排除していたのを、排除能力を下げてしまった。いきなりステージ4のがん患者が増えた。やっと日本の学会にそういう報告がなされ始めたが、スピードとして遅い。」

「次に、ワクチンでスパイクができると血栓ができ、血栓症、血管の病気でいろんなリスクがある。反復接種で、一回目の免疫記憶が残っていて、できたスパイクが前回の接種でできた免疫記憶によって攻撃される。これが自己免疫疾患。」

「ワクチンで脂質ナノ粒子が全身の細胞に入る。肝臓と腎臓、そして骨髄、細胞分裂が激しい場所。そこに遺伝子が入ると、いろんな障害を起こす。遺伝子が血液細胞に入っている、細胞核にも影響するという議論がされている。」

「そして四つめのワクチン禍が卵巣。そこに相当集まっている。そこでスパイクタンパクができると異物だと認識され、卵巣炎症を起こす。活性酸素ができて流れ弾に当たって、卵の元が壊される。これは排卵の過程で出てくるもの。卵の元、400回排卵すると閉経する。小動物だと排卵が終わると死が待っている。若くして卵のない女性になる。」

●オミクロン対応型はもっと危険？～人体のことは99％不明だから実験が不可欠なはず～

・オミクロン対応型ワクチンの危険性、日本は子どもまでが人体実験の対象に…「自然感染が最も有効な武器というのが教科書的な事実。しかし、なぜかワクチンでないと免疫を上げられないとの議論に。医師は学生時代に免疫学を学んだはずなのに、殆どヒステリー。」

「人体は複雑系であり、9割9分、私たちにとって人体のことは不明だ。人間はお釈迦さんの手の上の孫悟空のようなもので、圧倒的に分かっていないのが人体。だから動物実験が大事であり、その上で人体に恐る恐る…のはず。しかし、今回は違う。去年の秋口に開発して今年に出てきているのがオミクロンワクチン。日本にはBA1用ワクチンが入っているが、人体実験のようなものだ。日本人の子供まで人体実験。」

「このオミクロン対応型は、培養実験では、喉粘膜に結合する能力がデルタ株のACE2への結合力以上となっている。血中に入った場合、今までのワクチンよりもっと酷いことになる可能性がある。デルタ株までの新型コロナウイルスは、血中で血栓をつくり、これが深刻な病態を招いていた。同様のスパイク構造を持つワクチンを血中に入れると、同じことが起こる。ウイルスもワクチンもどちらも危険だったが、オミクロン対応型はもっと危険。これまでの武漢型ワクチン以上に要注意という予測ができる。」

「それも、ほとんどネズミの実験がされていない。それを人でやる？責任問題になり、それを隠そうとすることが起こるかもしれない。BA1は去年の秋のもの。古くなった。BA1対応型は要らなくなったから、米国は在庫処分に出た。そこでBA1を日本でやってみる。何が起こるかを見てから米国はどうするかを考えてみる余裕がある。」

●海外で破綻している遺伝子型ワクチン…だからインフルにも拡大して日本に！？

・海外ではワクチンそのものが破綻している？…「他国では、基本的にワクチンが戦略的に失敗だった、頭で考えた際にはよかったものが、やってみてそうではないことがわかったという認識になりつつある。スパイクそのものが毒性ということが分かった。米ＣＤＣのファウチが辞めるようだ。訴追されるからか。ワクチンは米国内でも破綻。メガファーマが儲けられるだけ儲けようと…。」

「がんについて、米国で使われなくなった抗がん剤が日本で使われている状況と似ている。米国議会でがんの化学療法を議論して、抗がん剤で患者を救うよりも死者のほうが増えているということで、欧米では使われなくなった抗がん剤が日本に入っている。欧米では減っているがんが、日本では増えている。今回のワクチンと同じ利権構造。」

・インフルエンザとコロナのワクチン同時接種については…？「去年、米ＣＤＣがインフルとコロナの同時検出のＰＣＲ検査にシフトしようとした。同じ人がコロナとインフルと同時に感染することはない。インフルの居場所がなくなった。特に、オミクロンは感染力は60倍。流行っている地域でインフルが流行する隙は限りなく少ない。なのになぜ？」

「遺伝子ワクチンが免疫力を下げている。それでウイルス干渉が起こりにくくなっているので、これからは、その意味で、同時流行が考えられるかもしれない。こうなると、インフルとコロナの両方で煽れる。両方のワクチンということになる。オミクロン対応型二価ワクチンに加え、インフルとコロナのワクチンを政府は考え始めた。コロナワクチン免疫力が下がればインフルで、ということを見越している可能性がある。」

「インフルワクチンについては、かつて『前橋レポート』で、全然効いていないことが学校比較で分かった。それで集団接種が取りやめられた。それでも希望者に打つことが残っているが、やはり効いていない。ただ、インフルワクチンは作り続けないと製造技術がなくなる。そこで国策としてワクチン技術を維持するためにインフルワクチンを作り続けてきた。希望者は打ってよろしいということにして…。しかし、ほとんど効いていないというのが自分の見方。」

・メガファームの陰謀はmRNAの対象拡大か…「ほとんどのワクチンがインフルも含めてメッセンジャー型（今回のコロナワクチンと同じmRNA型）にシフトしていく。これには、新しい株に対して遺伝子を少しいじるだけで新しいものができるという特性がある。メガファームの立場からは、すべてのワクチンをメッセンジャー型へという思惑。そこでパテントを持つモデルナが訴えている。しかし、メッセンジャー型は根本的に失敗している。これがバレないうちは、何度でも騙されるお人好しの日本人に白羽の矢。」

●特殊な時代をどう生きる？…５類への引下げによる早期診療と免疫力強化と鼻の洗浄を

「我々は特殊な時代を生きている。そもそもワクチンは微量の異物を皮下か粘膜に入れるものだった。いきなり血中にというものではなかった。免疫刺激は皮下か粘膜でやるものであり、筋肉内だとすぐに血中に入る。今のは従来のワクチンとは似て非なるものだ。」

「しかし、こっちのほうが効率的で儲かる。ファイザーの副社長が絶対に打ってはいけないと言ってクビになったもの。通常では考えられない。危険性を訴えている専門家がたくさんいる。接種派と反接種派の二つに分かれて、これだけ情報独占がなされているのは世界史でも初めてのことだ。」

「子供への接種まで進められているが、医学だけでは解決できない問題が政治の背景にある。これは政治家の仕事。医学的に考えるとありえないリスクをなぜ政府は次世代の子供たちにということを、国民はしっかり考えて対応する必要。まずは、ワクチンのリスクを家族や、お母さんに届けて、子どもに打たせないことが緊急の課題。」

「子どもたちを感染症から守るには、むしろ早く医師が子どもを診れるするようにすることがより大事。風邪は万病の源。オミクロンは風邪をひきやすくなった現象。そこにワクチン接種は誤り。喉風邪には従来から医師が喉風邪に対応してきたやり方で医師が早く対処することが大事。指定を５類に下げれば、近くの開業医がすぐに診てくれる。重症化のリスクは大きく下がる。これが最も重要な政策。ワクチン＝コロナ対策は、破綻した。」

「発症したくないなら免疫訓練しかない。罹らないに越したことはない。オーラルケア、手洗い、うがい、鼻のうがいが大事。塩水で鼻を洗浄する。スポイルを薬局で。1リッターのペットボトルに9グラムの食塩、生理食塩水にすると痛くない。これで、コロナもインフルもノロも一気通貫で防ぐことができる。究極の感染症対策は鼻洗浄。それと唾液を出すこと。ガムを噛む、のど飴を舐める。簡単な方法でオミクロンに罹らないようにして、罹ったら近くの開業医に。それが対策。」