• 松田学

コロナをめぐる日本のノーベンバーサプライズ~学術会議と「専門家」とメディアの闇~

オクトーバーサプライズ!感染したかと思ったら、重症者にしか処方しない薬の投与を受けたはずのトランプが立ち直って、コロナへの勝利を掲げて大統領選勝利に向かう…!?「科学重視」を掲げてきたバイデンは、トランプへの「主治医のお墨付き」で困惑か?ただ、世界の指導者たちを次々と襲ってきたコロナは、ホワイトハウスまで白亜の殿堂をコロナの殿堂に化しているようです。欧米でも再び感染拡大…。


どうも、ADEが起こってきた欧米は手こずっているようです。かたや、こうした感染増強からはフリーなはずの日本も、別の意味で「科学重視」への転換は未だ果されていないのか。上久保先生の集団免疫説がテレビタックル2度目の出演で、またも言論弾圧…?


軍事研究排除の名のもとに学問の自由を弾圧しながら、軍民融合の中国の研究には積極的に協力する日本学術会議の主張もいかがなものかと思いますが、コロナのほうは国民の命に直結する問題。日本のコロナ情勢は、この10月の国民の行動いかんにかかっているようです。解散総選挙というオクトーバーサプライズはなさそうですが、コロナ次第では、米国のみならず日本でも色々な意味でノーベンバーサプライズがあるかもしれません。


●この際、日本学術会議は民営化を…!

学術会議の人事が話題になっていますが、政府が任命しなかった6人はいずれも、平和安全法や治安立法に反対した人物。国家基本問題研究所の奈良林直・理事は同研究所の「今週の直言」欄で、学術会議による学問の自由の弾圧の事例としてこんな指摘をしています。


「北大は 2016 年度、防衛省の安全保障技術研究推進制度に応募し、微細な泡で船底を覆い船の航行の抵抗を減らすM教授(流体力学)の研究が採択された。この研究は自衛隊の艦艇のみならず、民間のタンカーや船舶の燃費が 10%低減される画期的なものである。このような優れた研究を学術会議が『軍事研究』と決めつけ、2017 年3月24日付の『軍事的安全保障研究に関する声明』で批判した。学術会議幹部は北大総長室に押しかけ、ついに 2018 年に研究を辞退させた。」


自民党の重鎮、甘利明氏も、ご自身のブログで「日本学術会議は防衛省予算を使った研究開発には参加を禁じていますが、中国の『外国人研究者ヘッドハンティングプラン』である『千人計画』には積極的に協力しています。…(中略)…中国はかつての、研究の『軍民共同』から現在の『軍民融合』へと関係を深化させています。つまり民間学者の研究は人民解放軍の軍事研究と一体であると云う宣言です。軍事研究には与しないという学術会議の方針は一国二制度なんでしょうか。」


総理大臣の任命行為が法律上「任命する」となっていて、「任命できる」規定でも「任命しなければならない」規定でもないため、学術会議からの推薦を拒否できるかどうか、一見、曖昧です。そこで、学術会議が独立して職務を遂行するとの規定を根拠に、指揮監督権のない総理は任命を拒否できないとの解釈を主張する声がありますが、間違いでしょう。


学術会議のメンバーは公務員なのですから、選挙を通じて選ばれた時の政権にその任命権があるとするのが民主主義的な統治行為であるはず。その政権の考え方に即した人事が行われて然るべきでしょう。政府の指揮監督に服さず独立して職務を行う方々であるからこそ、それにふさわしい人を任命する段階で、国民が選んだ政権が責任を果たすべきです。


野党は来る臨時国会での争点にするそうですが、再び「もりかけ桜」のように、実質的な国会審議をサボタージュするネタにされてはたまりません。もし学問の自由や独立性をそこまで言うなら、この際、諸外国のように学術会議そのものを民営化してはどうでしょうか。会員の会費負担で支え合って、国として必要な事業があればその都度、目的が明確な助成金を出す形にすれば、財政面でも透明で効率的です。菅行革の見せ場だと思います。


●またもカットだらけとなった集団免疫論テレビ出演

日本で起こっているのは、むしろ「専門家」やメディアといった既得権勢力による真摯な研究や発言に対する弾圧のような気がします。その犠牲者は真実を知らされない国民か。


10月4日に二度目のテレビタックル出演となった上久保靖彦先生、さまざまな批判に「曝露」されながらも真実を伝えようとする姿勢に敬意を表するものですが、他の専門家パネラーから、集団免疫はまだ単なる仮説であって、実証されていない、と反論されていても、上久保先生がそれに反論するシーンがテレビには全く出ていませんでした。


後述のように、東京理科大の村上康文先生による検証で、日本での集団免疫達成がすでに実証済みであることこそが肝の一つなのですが…。番組終了後の私から上久保先生への問い合わせで返ってきたお答えは、やはり「抗体キットで既に検証されたと説明しましたが、カットされました。」テレビ側には、どこまで出すかの方針があったようです。


上久保先生は収録時にしっかり説明され、結構、反論したそうですが、全部カット。視聴者には、上久保先生は反論できない、それで困っている、との印象を与える番組になっていました。先生を再登場させたテレ朝には敬意を表するものですが、いくら電波は公平…とはいえ、視聴者に正確な判断材料を与える上では、障害にすらなっています。


もはやメディアでは真実は分からない、ネットやSNSの時代だと言われる理由がよく分かる事件でした。松田政策研究所に期待される役割に応える責任をますます痛感します。この説を世に出すきっかけにもなった当研究所チャンネルでの上久保先生との対談の第三弾を先日、配信したところです。以下、要点をご紹介します。


●日本も欧米も「感染者数」の増加はPCR検査の増加によるもの

・最近の「感染」等の状況(日本、海外)…増えているのはPCR検査の人数。欧米では検査のやり過ぎ。検査数が増えれば陽性者数は増える。それは必ずしも「感染者」ではない。(免疫ができている人がウイルスに再暴露すると、その撃退のため一時的に陽性となり症状が出る)。肝心の死亡者数は減少。この点で、日本も欧米もすでに収束している状況に。


日本では3,000人が一日に死亡。コロナ死亡者の5人程度は、その中でも極めて少ない。中南米やインドなど、今でも死者が増えている地域は、人工呼吸器の不足なども原因か。日本で「第二波」が来ているというのは、PCR検査が増えているという数字。PCRを10倍やれば、感染者は10倍出てくる。


・にも関わらず、マスクやアクリル板の仕切りを皆さん使っているが…マスクの穴の大きさはコロナの50倍。唾でならつかまることはつかまる。少しはつかまるので有用性ということで全面的に否定はしないし、安心感という利点はある。しかし、マスクが必要か否かは免疫を持っているか否かで決まる。免疫を持つことが重要。日本人は、免疫があるので必要ないということになる。アクリル板も同じ。ウイルスはピンポン玉の大きさではない。誰かが咳をしたら、バーンと飛んでいく。外で活動している人は、もう皆がコロナに曝露している。五人で食事したら三人には確実にうつっている。ウイルスとはそういうもの。


●日本と欧米の根本的な違いはADEにあり

・免疫反応とは…免疫のメカニズムとは、一つは「自然免疫」。マクロファージなど。ウイルスが入ると敵を発見して食べて分解。こんなものが来たということをヘルパーT細胞に報告する。T細胞は認識して指令を出す司令官。ここからが「獲得免疫」。キラーT細胞からサイトカインが出てウイルスをやっつける。ヘルパーT細胞はB細胞に指令を出し、B細胞が抗体をつくる。キラーT細胞とB細胞が免疫作用を発揮する。キラーT細胞が軍隊だとすれば、B細胞はミサイル。自然免疫だけだとあまり効かない。BCGだけでは説明は難しい。獲得免疫のほうがはるかに強力。


・欧米などで重症化を引き起こしたADEとは?…新型コロナは細胞に入り込むスパイクの部分での変異(12種類)により、弱毒性のS型→弱毒性のK型→強毒性の恐ろしいG型(武漢型→欧米型)…と変異してきた。昨年末にS型が蔓延し世界中がS型に対し集団免疫になった。今年1月から日本や東アジア、武漢以外の中国に次のK型が蔓延して集団免疫になり、T細胞免疫が形成され、これが次のG型を迎撃した。これに対し、2月初めに早々と中国からの渡航を全面的に制限した欧米ではK型が入らなかった。


S型だけでは、G型が入るとADE(抗体依存性免疫増強)が起こり、ウイルスを激しく増やす。そこで、欧米などでは劇症化が激しく起こり、パンデミックになった。


K型は強いT細胞免疫を引き起こす。しかし、S型は受容体を通じてウイルスを大量に細胞に入れてしまう。K型のT細胞免疫でやっつけないと、ウイルスを増やしてしまう。


武漢では閉鎖宣言をして500万人が市から外に出た。噂が流れたときに、関係の深い国に出国。台湾などは一斉に帰国してK型が入った。ベトナムなども同じ。日本には3月8日まで大勢の中国からの渡航者が入国し続けた。


●防ぎようがないのに煽りすぎ…コロナ死亡者になるのは至難の業?

・そもそもコロナとは?新型コロナウイルスとは?…一般に、ウイルスに曝露しないと、できた免疫も3か月で廃れてしまう。インフルエンザは毎年、日本で1,000万人の感染者。エボラ出血熱などは強烈ゆえ、隔離措置をとるが、ウイルスはそもそも感染を防ぎようがない。無症候あるいは少し症状があるだけというウイルスが、クルーズ船の前にすでにたくさん日本に入っていた。1か月ぐらい痰が出た、軽い症状があった人は皆、感染した。机の上でもどこにも大量のウイルスが存在している。


・異常な煽り方…日本の死者数1,500人程度は、他の死因と比べて非常に少ない。ほかのもので緊急事態宣言をしているのか。バランスが悪すぎる。武漢をみて世界中がパニックになってしまった。65歳以上で1万人当たり新型コロナでの死者は0.278人。他の病気が原因でもPCR陽性の人は新型コロナが原因として報告。これは欧米でも同じ。


日本の死者の43%は偽陰性による院内感染(PCR検査の誤用がもたらした死亡ともいえる)。約1,500人といっても、本当はもっと少ない。150人と計算してきた。日本人は年間で138万人が死亡している。新型コロナで死亡するのは至難の業。リスクが高い方にうつさないようマスクをするのは重要だが、人と会わないといったことは考える必要はない。


●証拠が出た!日本人はほぼ100%免疫…自然の摂理に従ってウイルスに曝露すべし

・集団免疫説が単なる仮説ではない根拠は…研究室の中ではパンデミックを検証できない。疫学的にやるしかない。これまでリスクマップを出し、強い相関係数で疫学的には検証されていた。加えて、村上康文先生の検証で、すべての調査対象でIgG抗体が上がり下がる状態にあることが示された。ウイルスに初感染した際にはIgM抗体の数値が上がるのに対し、既感染者が感染した場合には、IgG抗体の数値も上昇する。


免疫保持者は、ふだんはIgGの値は低いが、ウイルスに再感染すると、これが急速に上がり、ウイルスを撃退し、その後、低下する。一般の人々から得られた検体で、PCRの陰性者、つまり一般の人々(ボランティア)全員の検体から、低い値の状態のIgGが確認された。これは、日本人がほぼ100%、集団免疫状態にあることを証明したものである。


・これからどうなるのか…インフルエンザの波をみると、2010年のときにもスパイクの変異で同じことが起こっていた。当時は海外渡航の制限をどの国もしなかったのでADEが起こらず、世界中が気付かなかった。これからは、従来の普通の風邪のコロナに戻る。それとインフルの混在になる。ただ、中国の豚で新型インフルが出てくる可能性がないといえない。これは別の問題としてある。海外渡航などの制限を続けると、免疫が廃れて11月から危ない。欧米のADEと同じことが起こると困る。5月のGW明けから国を開けてくださいと言ってきたが、反対された。結果として巨額の財政支出、倒産、自殺者…。


ずっと閉めていることはそもそもできない。経済面での人命の犠牲に誰が責任をとるのか。ウイルスに曝露せずに無菌室にいることを世界中の人はできない。


・恐ろしい症例があることをどう受け止めるべきか?…武漢などはそうだった。ウイルスというのは状況による。強毒性でも我々は免疫をもっているから大丈夫。いまの時期は例年ならすでに3,000人がインフルに感染しているが、今年は3人で0.1%。インフルが1,000分の1になるまで、ウイルス干渉が生じている。これは新型コロナがすごくスプレッドしている証拠。2年前の我々に来たらわからないが、いまは免疫をもっているから大丈夫。


●これからの対策と日本版CDC…PCR・ワクチン・専門家レジームからの脱却を

・再曝露していないと廃れる…同じことが起こった2010年は気付かなかったから封鎖せず、結果としてADEが起こらなかったように、順番に曝露を続けていることで免疫を維持するもの。ウイルスを遮断して自然の摂理に反しようとするのは、かえってリスクを高める。


・ワクチンについて…免疫を獲得している日本も欧米もワクチンは不要。S型が免疫源でワクチンを作り、それを打ってY型やH型に曝露するとADEが起こる可能性がある。ことコロナに関してはワクチンは危ない。誰が責任を取るのか。2~3年かけて作るべきもの。


・PCR検査の問題…小さいものを大きく増幅させる検査。ちょっとしたことで陽性に。プライマー設定によって結果はバラバラになる。死んでいるウイルスでも陽性に。状況によって検査結果が異なるのに、一律の基準による検査とはなっていない。対策の焦点は、重症化した患者やリスクの高い人に対する濃密な対応である。一般の人ではない。


・なぜ日本の「専門家」たちは誤ったのか…トータルの検体数が東京都ではなかなか出てこなくて、陽性率が高く出すぎていた。3月末に感染のピークが過ぎていたのに、4月に入ってから、その数字で緊急事態宣言をした。何かおかしい。安倍前総理も加藤前厚労大臣も、説明をすると、お困りだった。専門家がおっしゃるからと。説明してよくわかっていただいたが、また元に戻っていた。誰かがとめていた。責任はのちに追及されると思う。


・菅政権はどう対応すべきなのか…今回の新型コロナは終わった。閉め続けることはできない。安全なうちに開けることが必要。10年ぐらいの周期で突起の変異が起きる。今回、多くの国で人為的に曝露をとめたので、周期は乱れているかもしれないが、いずれまた同じことが起こる。その時に備えて、日本版CDCを作ってほしい。これまで正確に説明できる人がいなかった。米国のような何千億円も要らないので、いまの分科会を発展させる形で、広い分野の方々、今回実績のあった方々をメンバーにすべきである。


●政策提言:免疫維持のために「この10月が勝負」…いずれ問われる責任

この日本版CDCには上久保先生が…先生の話が入っていた菅総理や加藤官房長官なら理解されると思います。不思議なのは、安倍前総理の近くでなぜ、北大教授のN氏が根拠の薄い死者40万人説や8割接触減を唱えていたのか。どうも、厳しい状況のなかでの感染者減の成果を、N氏が携わっていたクラスター班の手柄にしたかった…?本当にそうだと思っている人は確かに多いです。ノーベル賞狙い…?これは対談収録後に明かしてくれた上久保先生の推察。だとすれば、個人の名誉欲で多くの国民の命や人生、経済や文化を犠牲にしたその責任は、厳しく問われなければなりません。


足元ですでに自殺者が増加し始めています。8月は全国で前年同月比15.3%増の1,849人、特に女性の自殺者が前年比で4割も増えています。非正規雇用の割合が高いのが女性。外出や経済活動の自粛は、休校で家で子どもの面倒をみなければならない主婦の方々、「新常態」で雇用の先行きも不透明…女性に大きな絶望感を与えているのではないでしょうか。

1998年頃からの平成大不況は1年のラグを伴って、自殺者数を2万人台から3万人台へと押し上げました。経済活動のストップは、倒産、失業、自殺…と時間を追って進みます。


以下は、対談の収録後に私が働きかけて上久保先生がまとめた政策提言の要点です。


1) K型に対する免疫は11月に廃れる。G型以降の変異コロナに曝露していない人が11月以降、重症化する。

2) G型に対する免疫を持っている人も、欧州、中東や熱帯、南半球で変異した強毒型ウイルスが流入すると、感冒症状を起こしうる。高齢者や基礎疾患を持った人は重症化する。

3) 第一波より強い流行が、社会隔離を厳密に行っていた人、過疎地域、高齢者、基礎疾患を持った人を中心に拡大し、医療機関が逼迫する。

4) 集団免疫強化策と医療崩壊予防策をしっかり行わねば、11月以降に医療崩壊が起こる。

5) 日本版CDCが必要。


要は、一部の地域や社会層に対するものを除き、政府が行っている出入国制限の緩和や、活動再開策を順調に進めることが大事であり、この流れを妨げてはならない、一般の人々はG型以降のウイルスへの曝露を進めて免疫を維持すべし、この10月が勝負、ということになります。この内容は、小川榮太郎氏が官房長官に入れると伺っています。日本政府の適切な対応を期待するものです。


●解散総選挙の時期とノーベンバーサプライズ

早期解散を予想する向きもあった衆議院の解散総選挙の時期については、まずはコロナ対策、そして経済再生とする菅総理のもとで、年内という線は薄れてきたようです。一部には年明け冒頭解散説もありますが、無謀でしょう。コロナ禍で停滞した経済やコロナ脳で乱れた人心…正常な社会活動を取り戻すためには、一日も早い政府の対策が喫緊の課題。


その策定と第三次補正予算、そして来年度予算の成立に向け、選挙による一か月もの空白は許されないはず。ここで党利党略を優先する態度は、一気に人心の離反を招くでしょう。有権者はそんなに甘くないと思います。ならば、都議選、オリンピックを過ぎた来年の任期満了直前の時点しかなくなります。9月には自民党総裁選ですから、党員投票でお墨付きを得た本格政権が挙党体制を組み、直後に国民の信を問うほうが民主主義の理にもかないます。そこで菅政権は歴代最強の政権となる…これが側近議員の期待のようです。


ただ、これまで解散の時期の多くを当ててきた私の知人から、こんな予想も…。一つの可能性ではあるが、コロナに見切りをつけられれば、指定感染症の分類をインフルと同じ5類に変更するなどの措置を経て、経済対策を掲げて11月に解散に打って出る、投票日は12月6日、これなら予算編成にも間に合う。この機を逃せば任期満了時しかなくなる…。


解散は無い、無い…と言っている時こそあるものだということです。ならば、今年の11月には、米国の大統領選の結果もさることながら、この面でもオクトーバーサプライズならぬノーベンバーサプライズがひょっとするとあるのか…。


もちろん、上久保先生が懸念するような免疫力低下による本格的な「第二波」が、もし11月に到来となれば、それどころではなくなるでしょう。ただ、これはこれでもう一つ別のノーベンバーサプライズ。少なくとも、こちらのほうのサプライズだけは決して起こらないことを祈るものです。

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